長野市民病院

〒381-8551 長野県長野市大字富竹1333番地1
TEL: 026-295-1199(代）

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市民病院の概要

名称等

法人名称 地方独立行政法人長野市民病院
病院名称 長野市民病院
病院開設日 1995年（平成7年）6月1日
（独法による開設日 2016年（平成28年）4月1日）
理事長 池田 宇一
病院長 池田 宇一
所在地 長野市大字富竹1333番地1（〒381-8551）
TEL 026-295-1199 (代表）
FAX 026-295-1148 (代表）
URL https://www.hospital.nagano.nagano.jp/

形態

診療科目
（標榜科目） 		内科、脳神経内科、血液内科、呼吸器内科、消化器内科、肝臓内科、循環器内科、腎臓内科、糖尿病・内分泌内科、緩和ケア内科、小児科、外科、消化器外科、肝臓・胆のう・膵臓外科、大腸外科、呼吸器外科、乳腺外科、心臓血管外科、脳神経外科、整形外科、リウマチ科、形成外科、皮膚科、泌尿器科、婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、頭頸部外科、リハビリテーション科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、歯科、歯科口腔外科、救急科、病理診断科（36科）
病床数 一般病床400床
うち ICU　4 、SCU　12 、HCU ・ECU　20
外来診療日 月曜日から金曜日
（ただし、国民の祝日・休日、12月29日〜翌年1月3日は除く）
病院職員数 医師 123、歯科医師 3、薬剤師 25、臨床検査技師 37、診療放射線技師 24、理学療法士 17、作業療法士 10、言語聴覚士 8、臨床工学技士 11、公認心理師 2、管理栄養士 8、歯科衛生士 6、視能訓練士 2、看護師 552、看護助手 27、事務員 129
（2023年4月1日現在）
病院種別、
施設基準等		 救急告示病院 1996年（平成 8年） 4月
開放型病院 2003年（平成15年） 4月
臨床研修病院 2003年（平成15年）10月
診断群分類別包括評価（DPC）病院 2006年（平成18年） 7月
一般病棟入院基本料（7:1看護） 2006年（平成18年）10月
地域医療支援病院 2010年（平成22年） 9月
長野地域病院群輪番制病院 2011年（平成23年） 9月
臨床修練病院 2016年（平成28年） 4月
病院機能評価（3rdG:Ver.2.0）認定 2019年（平成31年） 1月更新
地域がん診療連携拠点病院 2019年（平成31年） 4月更新
人間ドック健診施設機能評価（Ver.4.0）認定 2019年（平成31年） 4月更新
地域災害拠点病院 2020年（令和2年） 3月
長野県DMAT指定病院 2020年（令和2年） 3月
卒後臨床研修評価認定 2021年（令和3年） 1月更新
がんゲノム医療連携病院 2021年（令和3年） 10月

附属機能

附属機能 長野市民病院訪問看護ステーション

施設概要

土地 ・敷地面積 57,449.12m²
建物概要 ・地上6階
・鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄骨造
・敷地内地上ヘリポート
・病院　33,302.92m²
・厚生棟他　343.16m²
・体育館　699.62m²
・看護師宿舎・託児所棟　1,167.91m²
・医師住宅（9戸）　548.67m²
昭和51年
  • ・市制80周年記念事業の選定において、市民総合病院の建設が第1位となり、建設が決定（12月）
昭和52年
  • ・「長野市医療施設整備協議会」設置（10月）
昭和54年
  • ・「市民病院建設基金条例」制定（4月）
昭和60年
  • ・「長野市医療施設調査研究委員会」設置（3月）
昭和62年
  • ・「長野市公的医療施設建設審議会」設置（4月）
平成2年
  • ・「長野市公的医療施設基本構想検討委員会」設置（9月）
平成3年
  • ・「長野市民病院」開設許可（3月）
  • ・「財団法人長野市保健医療公社」設立（4月）
平成4年
  • ・「長野市病院事業の設置等に関する条例」制定（4月）
  • ・基本・実施設計決定（9月）
  • ・市民病院建設工事着工（12月）
    ※ 建設財源　総額213億円（積立基金111億円、国庫補助2億円、起債100億円）
平成7年
  • ・長野市民病院建設工事竣工（1月）
  • ・6診療科・150床で開院（6月1日）
平成8年
  • ・254床（5月）
  • ・10診療科（6月）
平成9年
  • ・300床（4月）
  • ・16診療科（5月）
平成10年
  • ・19診療科（4月）
平成12年
  • ・外来・手術部門等　増改築工事竣工（3月）
  • ・20診療科（10月）
平成15年
  • ・21診療科（1月）
  • ・CT・MR棟等 増改築工事竣工（3月）
  • ・財団法人日本医療機能評価機構　病院機能評価Ver.4.0認定（10月）
  • ・臨床研修病院指定（10月）
平成17年
  • ・開院10周年（6月）
平成18年
  • ・財団法人長野市保健医療公社が長野市民病院の指定管理者となる（4月）
  • ・診断群分類別包括評価制度（DPC）導入（7月）
  • ・7：1看護体制取得（10月）
平成19年
  • ・地域がん診療連携拠点病院指定（1月）
  • ・新南棟1階供用開始（4月）
平成20年
  • ・ヘリポート開設（1月）
  • ・100床増床等 増改築工事竣工（2月）
  • ・22診療科・400床（4月）
  • ・救急センター開設（4月）
  • ・長野市民病院・医師会 急病センター開設（4月）
平成21年
  • ・財団法人日本医療機能評価機構　病院機能評価Ver.5.0認定更新（1月）
  • ・28診療科（7月）
平成22年
  • ・地域がん診療連携拠点病院指定更新（4月）
  • ・地域医療支援病院承認（9月）
  • ・29診療科（10月）
平成23年
  • ・NPO法人卒後臨床研修評価機構 卒後臨床研修評価認定（1月）
  • ・長野市民病院の指定管理者更新（4月）
  • ・長野地域病院群輪番制病院（9月）
  • ・SCU開設（6床）（10月）
平成24年
  • ・診断群分類別包括評価制度（DPC）II群病院（平成24年4月〜26年3月）
  • ・30診療科（7月）
平成25年
  • ・NPO法人卒後臨床研修評価機構 卒後臨床研修評価認定更新（1月）
  • ・RALS棟、手術室増改築工事竣工（2月）
  • ・財団法人長野市保健医療公社が公益財団法人へ移行し、公益財団法人長野市保健医療公社に法人名称を変更（4月）
  • ・公益財団法人日本医療機能評価機構　病院機能評価3rdG:Ver.1.0認定更新（12月）
平成26年
  • ・長野市民病院経営委員会が市長へ地方独立行政法人化へ準備を促す意見書を提出（2月）
  • ・公益社団法人日本人間ドック学会 人間ドック健診施設機能評価Ver.3.0認定（4月）
  • ・救急医療において長野県知事表彰（9月）
  • ・長野市民病院の地方独立行政法人への移行方針決定（10月）
平成27年
  • ・NPO法人卒後臨床研修評価機構 卒後臨床研修評価認定更新[認定期間6年]（1月）
  • ・「地方独立行政法人長野市民病院定款」議決（3月）
  • ・「地方独立行政法人長野市民病院評価委員会条例」制定（3月）
  • ・地域がん診療連携拠点病院指定更新（4月）
  • ・開院20周年（6月）
平成28年
  • ・公益財団法人長野市保健医療公社を解散し、地方独立行政法人長野市民病院を設立（4月）
  • ・臨床修練病院指定（4月）
  • ・SCU増床（12床）（6月）
  • ・ECU(救急病棟）開設（10床）（7月）
  • ・HCU・CCUに名称変更（8床）（7月）
  • ・長野市在宅医療・介護連携支援センター開設（7月）
  • ・地域包括ケア病棟開設（44床）（8月）
  • ・歯科医師臨床研修施設指定（8月）
平成29年
  • ・31診療科（1月）
  • ・33診療科（4月）
  • ・救急ワークステーション試行運用開始（9月）
平成30年
  • ・地域医療人材拠点病院指定（8月）
平成31年
  • ・公益財団法人日本医療機能評価機構 病院機能評価3rdG:Ver.2.0 認定更新（1月）
  • ・34診療科（4月）
  • ・地域がん診療連携拠点病院指定更新（4月）
  • ・公益社団法人日本人間ドック学会 人間ドック健診施設機能評価認定更新（4月）
令和元年
  • ・35診療科（6月）
  • ・救急ワークステーション本格運用開始（9月）
  • ・HCUとECUを統合し、HCU･ECUとして運用開始（20床）（10月）
令和2年
  • ・地域災害拠点病院指定（3月）
  • ・長野県DMAT指定病院（3月）
令和3年
  • ・がんゲノム医療連携病院指定（10月）
令和4年
  • ・DPC特定病院群（4月）
令和5年
  • ・36診療科（1月）
  • ・東館増築工事竣工（3月）
基本診療料
  • ・一般病棟入院基本料（急性期入院基本料1）
  • ・救急医療管理加算
  • ・超急性期脳卒中加算
  • ・診療録管理体制加算1
  • ・医師事務作業補助体制加算1（15対1）
  • ・急性期看護補助体制加算（25対1　看護補助者5割以上）
  • ・急性期看護補助体制加算（夜間100対1）
  • ・急性期看護補助体制加算（夜間看護体制加算）
  • ・急性期看護補助体制加算（看護補助体制充実加算）
  • ・看護職員夜間配置加算（12対1　配置加算1）
  • ・療養環境加算
  • ・重症者等療養環境特別加算
  • ・放射線治療病室管理加算（密封小線源による場合）
  • ・緩和ケア診療加算
  • ・摂食障害入院医療管理加算
  • ・栄養サポートチーム加算
  • ・医療安全対策加算1
  • ・医療安全対策加算1（地域連携加算1）
  • ・感染対策向上加算1
  • ・感染対策向上加算1（指導強化加算）
  • ・患者サポート体制充実加算
  • ・重症患者初期支援充実加算
  • ・褥瘡ハイリスク患者ケア加算
  • ・呼吸ケアチーム加算
  • ・術後疼痛管理チーム加算
  • ・後発医薬品使用体制加算1
  • ・病棟薬剤業務実施加算1
  • ・病棟薬剤業務実施加算2
  • ・データ提出加算
  • ・入退院支援加算（1）
  • ・入退院支援加算（入院時支援加算）
  • ・認知症ケア加算（1）
  • ・せん妄ハイリスク患者ケア加算
  • ・精神疾患診療体制加算
  • ・排尿自立支援加算
  • ・地域医療体制確保加算
  • ・特定集中治療室管理料3
  • ・特定集中治療室管理料3（早期栄養介入管理加算）
  • ・ハイケアユニット入院医療管理料1
  • ・ハイケアユニット入院医療管理料1（早期栄養介入管理加算）
  • ・脳卒中ケアユニット入院医療管理料
  • ・脳卒中ケアユニット入院医療管理料（早期栄養介入管理加算）
  • ・小児入院医療管理料4
  • ・小児入院医療管理料4（養育支援体制加算）
  • ・地域包括ケア病棟入院料2及び地域包括ケア入院医療管理料2
  • ・地域歯科診療支援病院歯科初診料
  • ・歯科外来診療環境体制加算2
  • ・歯科診療特別対応連携加算
  • ・看護職員処遇改善評価料58
特掲診療料
  • ・外来栄養食事指導料の注2に規定する基準
  • ・外来栄養食事指導料の注3に規定する基準
  • ・心臓ペースメーカー指導管理料の注5に掲げる遠隔モニタリング加算
  • ・糖尿病合併症管理料
  • ・がん性疼痛緩和指導管理料
  • ・がん患者指導管理料イ
  • ・がん患者指導管理料ロ
  • ・がん患者指導管理料ハ
  • ・がん患者指導管理料ニ
  • ・外来緩和ケア管理料
  • ・糖尿病透析予防指導管理料
  • ・婦人科特定疾患治療管理料
  • ・腎代替療法指導管理料
  • ・一般不妊治療管理料
  • ・生殖補助医療管理料1
  • ・二次性骨折予防継続管理料1
  • ・二次性骨折予防継続管理料2
  • ・二次性骨折予防継続管理料3
  • ・下肢創傷処置管理料
  • ・地域連携小児夜間・休日診療料1
  • ・地域連携夜間・休日診療料
  • ・院内トリアージ実施料
  • ・夜間休日医救急搬送医学管理料の注3に規定する救急搬送看護体制加算
  • ・外来放射線照射診療料
  • ・外来腫瘍化学療法診療料1
  • ・連携充実加算
  • ・ニコチン依存症管理料
  • ・療養・ 就労両立支援指導料の注3に規定する相談支援加算
  • ・開放型病院共同指導料
  • ・がん治療連携計画策定料
  • ・外来排尿自立指導料
  • ・こころの連携指導料（I）
  • ・薬剤管理指導料
  • ・医療機器安全管理料1
  • ・医療機器安全管理料2
  • ・医療機器安全管理料（歯科）
  • ・歯科治療時総合医療管理料
  • ・在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注2
  • ・在宅腫瘍治療電場療法指導管理料
  • ・持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合）及び皮下連続式グルコース測定
  • ・持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いる場合）
  • ・遺伝学的検査
  • ・染色体検査の注2に規定する基準（絨毛染色体検査）
  • ・BRCA1/2遺伝子検査
  • ・がんゲノムプロファイリング検査
  • ・HPV核酸検出及びHPV核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
  • ・検体検査管理加算（I）
  • ・検体検査管理加算（IV）
  • ・遺伝カウンセリング加算
  • ・遺伝性腫瘍カウンセリング加算
  • ・時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
  • ・ヘッドアップティルト試験
  • ・神経学的検査
  • ・コンタクトレンズ検査料1
  • ・小児食物アレルギー負荷検査
  • ・CT透視下気管支鏡検査加算
  • ・画像診断管理加算1
  • ・画像診断管理加算2
  • ・CT撮影及びMRI撮影
  • ・冠動脈CT撮影加算
  • ・心臓MRI撮影加算
  • ・乳房MRI撮影加算
  • ・抗悪性腫瘍剤処方管理加算
  • ・外来化学療法加算1
  • ・無菌製剤処理料
  • ・心大血管疾患リハビリテーション料（I）
  • ・脳血管疾患等リハビリテーション料（I）
  • ・運動器リハビリテーション料（I）
  • ・呼吸器リハビリテーション料（I）
  • ・がん患者リハビリテーション料
  • ・集団コミュニケーション療法料
  • ・歯科口腔リハビリテーション料2
  • ・医科点数表第2章第9部処置の通則の5に掲げる処置の休日加算1
  • ・医科点数表第2章第9部処置の通則の5に掲げる処置の時間外加算1
  • ・医科点数表第2章第9部処置の通則の5に掲げる処置の深夜加算1
  • ・歯科点数表第2章第8部処置の通則第6号に掲げる処置の休日加算1
  • ・歯科点数表第2章第8部処置の通則第6号に掲げる処置の時間外加算1
  • ・歯科点数表第2章第8部処置の通則第6号に掲げる処置の深夜加算1
  • ・静脈圧迫処置（慢性静脈不全に対するもの）
  • ・硬膜外自家血注入
  • ・エタノールの局所注入（甲状腺）
  • ・エタノールの局所注入（副甲状腺）
  • ・人工腎臓
  • ・導入期加算2及び腎代替療法実績加算
  • ・透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算
  • ・下肢末梢動脈疾患指導管理加算
  • ・CAD/CAM冠及びCAD/CAMインレー
  • ・組織拡張器による再建手術（乳房（再建手術）の場合に限る。）
  • ・四肢・躯幹軟部悪性腫瘍手術及び骨悪性腫瘍手術の注に掲げる処理骨再建加算
  • ・緊急整復固定加算及び緊急挿入加算
  • ・椎間板内酵素注入療法
  • ・内視鏡下脳腫瘍生検術及び内視鏡下脳腫瘍摘出術
  • ・脳刺激装置植込術及び脳刺激装置交換術
  • ・脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
  • ・癒着性脊髄くも膜炎手術（脊髄くも膜剥離操作を行うもの）
  • ・緑内障手術（濾過胞再建術（needle法））
  • ・乳がんセンチネルリンパ節加算1及びセンチネルリンパ節生検（併用）
  • ・乳がんセンチネルリンパ節加算2及びセンチネルリンパ節生検（単独）
  • ・乳腺悪性腫瘍手術（乳輪温存乳房切除術（腋窩郭清を伴わないもの）及び乳輪温存乳房切除術（腋窩郭清を伴うもの））
  • ・ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術（乳房切除後）
  • ・胸腔鏡下縦隔悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・胸腔鏡下良性縦隔腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（区域切除で内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（肺葉切除又は1肺葉を超えるもので内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（気管支形成を伴う肺切除）
  • ・食道縫合術（穿孔、損傷）（内視鏡によるもの）、内視鏡下胃・十二指腸穿孔瘻孔閉鎖術、胃瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、小腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、結腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、腎（腎盂）腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、尿管腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、膀胱腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）及び腟腸瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）
  • ・経皮的冠動脈形成術（特殊カテーテルによるもの）
  • ・経皮的中隔心筋焼灼術
  • ・ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
  • ・ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術（リードレスペースメーカー）
  • ・両心室ペースメーカー移植術（心筋電極の場合）及び両心室ペースメーカー交換術（心筋電極の場合）
  • ・両心室ペースメーカー移植術（経静脈電極の場合）及び両心室ペースメーカー交換術（経静脈電極の場合）
  • ・植込型除細動器移植術（心筋リードを用いるもの）及び植込型除細動器交換術（心筋リードを用いるもの）
  • ・植込型除細動器移植術（経静脈リードを用いるもの又は皮下植込型リードを用いるもの）、植込型除細動器交換術（その他のもの）及び経静脈電極抜去術
  • ・両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術（心筋電極の場合）及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術（心筋電極の場合）
  • ・両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術（経静脈電極の場合）及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術（経静脈電極の場合）
  • ・大動脈バルーンパンピング法（IABP法）
  • ・腹腔鏡下十二指腸局所切除術（内視鏡処置を併施するもの）
  • ・腹腔鏡下胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃切除術（悪性腫瘍（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））
  • ・腹腔鏡下噴門側胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下噴門側胃切除術（悪性腫瘍（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））
  • ・腹腔鏡下胃全摘術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃全摘術（悪性腫瘍（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））
  • ・バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術
  • ・腹腔鏡下胆嚢悪性腫瘍手術（胆嚢床切除を伴うもの）
  • ・胆管悪性腫瘍手術（膵頭十二指腸切除及び肝切除（葉以上）を伴うものに限る）
  • ・腹腔鏡下肝切除術
  • ・腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
  • ・腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
  • ・早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
  • ・内視鏡的小腸ポリープ切除術
  • ・腹腔鏡下直腸切除・切断術（切除術、低位前方切除術及び切断術に限る。）（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
  • ・腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）及び腹腔鏡下尿管悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
  • ・腹腔鏡下腎盂形成手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
  • ・腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
  • ・腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
  • ・人工尿道括約筋植込、置換術
  • ・膀胱頸部形成術（膀胱頸部吊上術以外）、埋没陰茎手術及び陰嚢水腫手術（鼠径部切開によるもの）
  • ・腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術
  • ・腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
  • ・腹腔鏡下仙骨膣固定術
  • ・腹腔鏡下腟式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
  • ・腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮体がんに限る。）
  • ・腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮頸がんに限る。）
  • ・腹腔鏡下子宮瘢痕部修復術
  • ・医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の休日加算1
  • ・医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の時間外加算1
  • ・医科点数表第2章第10部手術の通則の12に掲げる手術の深夜加算1
  • ・歯科点数表第2章第9部手術の通則第9に掲げる手術の休日加算1
  • ・歯科点数表第2章第9部手術の通則第9に掲げる手術の時間外加算1
  • ・歯科点数表第2章第9部手術の通則第9に掲げる手術の深夜加算1
  • ・医科点数表第2章第10部手術の通則の16に掲げる手術
  • ・輸血管理料II
  • ・輸血適正使用加算
  • ・人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
  • ・胃瘻造設術嚥下機能評価加算
  • ・広範囲顎骨支持型装置埋入手術
  • ・麻酔管理料（I）
  • ・麻酔管理料（II）
  • ・放射線治療専任加算
  • ・外来放射線治療加算
  • ・高エネルギー放射線治療
  • ・1回線量増加加算
  • ・強度変調放射線治療（IMRT）
  • ・画像誘導放射線治療（IGRT）
  • ・定位放射線治療
  • ・画像誘導密封小線源治療加算
  • ・病理診断管理加算1
  • ・悪性腫瘍病理組織標本加算
  • ・口腔病理診断管理加算1
  • ・クラウン・ブリッジ維持管理料
先進医療
  • ・子宮内膜刺激術
  • ・タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
  • ・子宮内細菌叢検査
  • ・子宮内膜受容能検査
  • ・健康保険法に基づく保険医療機関
  • ・国民健康保険療養取扱機関
  • ・労災保険指定医療機関
  • ・生活保護法に基づく医療扶助のための医療担当機関
  • ・感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づく結核指定医療機関
  • ・被爆者一般疾病医療機関
  • ・身体障害者福祉法に基づく更正医療担当機関及び指定医療機関
  • ・特定疾患指定医療機関
  • ・育成医療指定医療機関
  • ・救急告示病院
  • ・病院機能評価認定病院
  • ・臨床研修病院
  • ・開放型病院（登録医制によるセミオープンシステム）
  • ・地域がん診療連携拠点病院
  • ・がんゲノム医療連携病院
  • ・DPC対象病院
  • ・卒後臨床研修評価認定病院
  • ・長野地域病院群輪番制病院
  • ・地域災害拠点病院
  • ・長野県DMAT指定病院
  • 日本内科学会　認定医制度教育関連病院
  • 日本神経学会　専門医制度教育施設
  • 日本認知症学会　専門医制度教育施設
  • 日本呼吸器学会　認定施設
  • 日本呼吸器内視鏡学会　気管支鏡専門医制度認定施設
  • 日本アレルギー学会　アレルギー専門医準教育研修施設
  • 日本消化器病学会　専門医制度認定施設
  • 日本消化器内視鏡学会　専門医制度指導施設
  • 日本消化管学会　胃腸科指導施設
  • 日本肝臓学会　関連施設
  • 日本循環器学会　循環器専門医研修施設
  • 日本心血管インターベンション治療学会　研修施設
  • 浅大腿動脈ステントグラフト実施基準管理委員会　浅大腿動脈ステントグラフト実施施設
  • 日本腎臓学会　研修施設
  • 日本透析医学会　専門医制度認定施設
  • 日本アフェレシス学会　認定施設
  • 日本急性血液浄化学会　認定指定施設
  • 日本内分泌学会　内分泌代謝科専門医制度認定教育施設
  • 日本糖尿病学会　認定教育施設Ⅰ
  • 日本緩和医療学会　認定研修施設
  • 日本外科学会　専門医制度修練施設（指定）
  • 日本消化器外科学会　専門医制度専門医修練施設
  • 日本外科感染症学会　外科周術期感染管理教育施設
  • 日本腹部救急医学会　腹部救急認定医・教育医制度認定施設
  • 日本肝胆膵外科学会　肝胆膵外科高度技能専門医修練施設B
  • 呼吸器外科専門医合同委員会　専門研修連携施設
  • 日本乳癌学会　認定医・専門医制度認定施設
  • 日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構　遺伝性乳癌卵巣癌総合診療協力施設
  • 三学会構成心臓血管外科専門医認定機構　関連施設
  • 下肢静脈瘤血管内焼灼術実施・管理委員会　下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術の実施基準による実施施設
  • 日本ステントグラフト実施基準管理委員会　腹部ステントグラフト実施施設
  • 日本脳神経外科学会　専門医認定制度連携施設
  • 日本脳卒中学会　研修教育施設
  • 日本脳卒中学会　一次脳卒中センター（PSC）
  • 日本整形外科学会　専門医制度研修施設
  • 日本手外科学会　基幹研修施設
  • 日本リウマチ学会　教育施設
  • 日本形成外科学会　認定施設
  • 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会　インプラント実施施設
  • 日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会　エキスパンダー実施施設
  • 日本泌尿器科学会　専門医教育施設（基幹）
  • 日本婦人科腫瘍学会　専門医制度指定修練施設
  • 日本産科婦人科内視鏡学会　認定研修施設
  • 日本生殖医学会　生殖医療専門医制度認定研修施設
  • 日本生殖医学会　生殖医療専門医制度研修連携施設
  • 日本産科婦人科学会　不妊症および不育症を対象とした着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)実施施設
  • 日本眼科学会　専門医制度研修施設
  • 日本耳鼻咽喉科学会　専門医研修施設
  • 日本医学放射線学会　専門医制度修練機関
  • 日本医学放射線学会　画像診断管理認証施設
  • 日本インターベンションラジオロジー学会　専門医修練施設
  • 日本放射線腫瘍学会　認定施設
  • 日本麻酔科学会　認定病院
  • 日本口腔外科学会　認定研修施設
  • 日本口腔ケア学会　口腔ケアセンター
  • 日本病理学会　専門医制度研修登録施設
  • 日本臨床細胞学会　認定施設
  • 日本臨床細胞学会　教育研修施設
  • 日本がん治療認定医機構　認定研修施設
  • 日本臨床腫瘍学会　認定研修施設（連携施設）
  • 日本人間ドック学会　人間ドック健診専門医研修施設
  • 日本乳がん検診精度管理中央機構　マンモグラフィ検診施設画像認定
  • 日本医療薬学会　医療薬学専門薬剤師研修施設（基幹施設）
  • 日本病院薬剤師会　がん薬物療法認定薬剤師研修事業研修施設
  • 日本医療薬学会　がん専門薬剤師研修施設
  • 日本医療薬学会　薬物療法専門薬剤師研修施設（基幹施設）
  • 日本臨床腫瘍薬学会　がん診療病院連携研修病院
  • 日本臨床栄養代謝学会　NST専門療法士取得に関わる実地修練施設
  • 日本臨床栄養代謝学会　NST稼動施設
  • 日本栄養士会　栄養サポートチーム担当者研修　認定教育施設

その他

信州大学医学部臨床教育協力病院

2004年（平成16年）4月から手術の種類と手術数の掲示が義務付けられています。
当院の手術件数（2022年1月〜12月）は以下のとおりです。

1．区分1に分類される手術

ア 頭蓋内腫瘤摘出術等 23例
イ 黄斑下手術等 2例
ウ 鼓室形成手術等 0例
エ 肺悪性腫瘍手術等 106例
オ 経皮的カテーテル心筋焼灼術 134例

2．区分2に分類される手術

ア 靱帯断裂形成手術等 22例
イ 水頭症手術等 46例
ウ 鼻副鼻腔悪性腫瘍手術等 1例
エ 尿道形成手術等 5例
オ 角膜移植術 0例
カ 肝切除術等 53例
キ 子宮附属器悪性腫瘍手術等 25例

3．区分3に分類される手術

ア 上顎骨形成術等 3例
イ 上顎骨悪性腫瘍手術等 5例
ウ バセドウ甲状腺全摘（亜全摘）術（両葉） 6例
エ 母指化手術等 0例
オ 内反足手術等 0例
カ 食道切除再建術等 3例
キ 同種死体腎移植術等 0例

4．区分4に分類される手術の件数

腹腔鏡下及び胸腔鏡下手術 615例

その他の区分に分類される手術

5． 人工関節置換術 77例
6． 乳児外科施設基準対象手術 0例
7． ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 47例
8． 冠動脈、大動脈バイパス移植術及び体外循環を要する手術 39例
9． 経皮的冠動脈形成術、経皮的冠動脈粥腫切除術及び経皮的冠動脈ステント留置術 205例
大腿骨近位部骨折後48時間以内に手術を実施した件数 163例

臨床統計について

診療等に関する統計につきましては、こちらからご覧ください。

過去3年の診療業務概要は以下のとおりです。

  2020年度 2021年度 2022年度
1日平均
患者数（人） 		入院 358 360 369
外来 859 959 1,032
外来入院患者比 2.40 2.66 2.80
地域医療支援病院紹介率（％） 77.1 75.1 73.7
地域医療支援病院逆紹介率（％） 88.0 86.0 83.3
病床稼働率（％）（許可病床） 89.6 90.0 92.3
平均在院日数（日）※地域包括ケア病棟を除く 10.3 10.5 11.2
手術件数
（手術室利用） 		全体（件） 4,270 4,365 4,424
全身麻酔（件） 2,914 2,955 3,003
救急外来関係 時間外患者数（人） 9,005 10,102 10,327
救急車利用者数（人） 4,122 4,603 5,544